ダイバーシティ推進ダイバーシティ推進に関する取組みをご紹介します。
■ダイバーシティを後押しする各種制度
JTBグループのダイバーシティ推進
JTBグループは、市場の多様化と急速な変化に対応すべく、さまざまな価値観や働き方を取り入れて企業価値を高める「経営戦略」として、ダイバーシティに取り組んでいます。多様な人財の力を活かすため、社員一人ひとりの「働きがい」と「働きやすさ」を追求し、その力を組織で発揮するためのコミュニケーションの活性化と組織風土の改革を進めています。
JTBパブリッシングのダイバーシティ推進
当社においても「ダイバーシティ推進」は経営計画における主要戦略に捉えられています。すべての社員が生き生きとやりがいをもって働き続けられる環境を整えることで、社員一人ひとりの生産性向上、そして組織としての成長基盤の確立を目指しています。
社内の各部署から、「Smile委員」を選定し、積極的な取組みを続けています。
社内の各部署から、「Smile委員」を選定し、積極的な取組みを続けています。
各部の取組み例
部内でプロフィールカードを作成し、コミュ二ケーションツールのひとつとしている
在宅勤務の際に、部内でのオンラインランチを開催。チームを横断して交流している
Web上の社内掲示板に、業務マニュアルや気軽に質問できる場を設置している
「えるぼし」認定企業
となりました！
JTBパブリッシングは、女性の活躍推進企業を認定する「えるぼし」最高位の3段階目を2022年度に取得しています。
ダイバーシティを後押しする各種制度
育児休業制度について
小学校2年生までの子どもをもつ社員が1年以内を上限として育児休業を取得することが可能です(諸条件があります)。また、保育園に入れない等の事情により最大12カ月間育児休業を延長することができます。他にも「育児短時間勤務」や「時間外勤務の免除」、「時間外・深夜勤務の制限」等の制度があり、子育て中の社員が働きやすい環境を整えています。 2023年1月現在、8名が育児休業を取得しています。
介護休業制度について
要介護状態にある家族を介護する社員は通算365日以内を上限として介護休業を取得することが可能です(諸条件があります)。また、一定の条件を満たせば延長することも可能です。他にも、「介護短時間勤務」や「時間外勤務の免除」、「時間外勤務の制限」等の制度があり、仕事と介護を両立して安心して働ける環境を整えています。
テレワーク勤務制度について
全社員が自宅や社が契約している施設でのテレワーク勤務を行うことができます。リモートツールの活用により、会社の自席PC環境へのアクセスが可能です。通勤時間や移動時間を趣味や家族とのコミュニケーションに充てることができ、プライベートの充実につながります。
フレックスタイム制度について
1日の労働時間を固定的に定めず、1カ月以内の一定期間の総労働時間を定めておき、社員は出退勤時刻を自ら決定する「フレックスタイム制度」を導入しています。
制度を活用することで、通勤ラッシュの時間帯を避けて出勤したり、通院や役所での手続き、育児・介護といった私生活との調整を図ることができます。また、繁忙期には集中して業務に取組み、余裕のある時には業務を早めに切り上げるなど、主体的でメリハリのある働き方が可能です。
制度を活用することで、通勤ラッシュの時間帯を避けて出勤したり、通院や役所での手続き、育児・介護といった私生活との調整を図ることができます。また、繁忙期には集中して業務に取組み、余裕のある時には業務を早めに切り上げるなど、主体的でメリハリのある働き方が可能です。